世界の人口は
１年に６千万人が亡くなり
１億４千万人が産まれる
１分に１５６人
１日で２２万人
１年で８千万人 増えていく
いま（１０月３０日２３時３２分現在）
推計で ７７億７８８９万人を超えた
このまま増え続ければ
３０年後には１００億人を突破する
果たして 予想通りに増え続けるだろうか？
人口増加は 決して青天井ではない
地球上に生き残れるのは 誰か？
苛酷な生存競争が 始まっている
新型コロナウイルスの世界の感染者は
３０日昼 累計で４４７４万人を超えた
死者は１１７万人を上回る
まだまだ感染力は 衰えることを知らず
世界中に 再び恐怖のウイルスを拡散させている
これは 地球上の人口抑制のほんの始まりに過ぎない
自然との共生を拒んだ 手荒なしっぺ返し
自然の摂理を破壊した 辛辣な報復
自然による無慈悲な 人口淘汰
安全な水と食料が 確実に不足する
温暖化による天候異変が続き 農業被害は甚大だ
海洋資源の乱獲と 海流の異変で不漁は続く
炭酸ガス放出の規制以上に 温暖化は進む
食糧不足や栄養失調で 重篤な疾病や餓死が起こる
森林の伐採や火災で 地上の砂漠化が一層進み
農地は枯れ果て 水と食料の確保はさらに困難となる
追い打ちをかけるように
新たな流行性の重篤な疾病や 大きな自然災害による被害が
多くの人類を 死へと強制的に誘う
水と食料が公平に分配される世界を 想像できるだろうか？
多くの犠牲を強いられるのは
確実に貧困層であり 子どもたちである
水と食料の略奪は
いまも治安の不安な国や地域で起こっている
大統領選挙を目前にして
暴力で支配することを容認し けしかけているリーダーもいる
銃社会の米国では もっと深刻な事態が起こるやも知れない
国民が分断された状況の中で 銃は一体誰に向けられるのか
一国の問題にあらず 世界にその火種は燻（くすぶ）り続ける
領土を守ることに汲々とする時代が 始まろうとしている
水と食料を得るために 仕向けられた戦いは避けられるだろうか
核拡散防止条約は 核保有国が核兵器で世界を支配する
核兵器は 戦争抑止の延長線上にあり 世界を威嚇し存在をアピールする
核兵器なき世界は理想と化し 核兵器の新たな開発にしのぎを削る
核兵器禁止条約が発効されても 核保有国と日本も頑として参加を拒否する
核の抑制は いつか独善的なリーダーによって解放されるかもしれない
核の傘は 鰯の頭も信心のような価値でしかなくなるだろう
水と食料をめぐる攻防は 絵空事では決してない
核戦争という悲惨な事態を引き起こせば
後戻りの出来ない 地球の破滅が現実化する
そこには 勝敗はない
あるのは 人類の滅亡へのカウントダウンである
宇宙船地球号の命運は 一体誰が握っているか
〔2020年10月30日書き下ろし。戦争の火種は確実に大きくなろうとしている。核のボタンを押せば、核の傘に庇護される保障はなにもない〕
付記
新型コロナ超えるパンデミック、自然破壊により今後頻発の恐れ 専門家報告
人間が自然界との付き合い方を変えない限り、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）よりも多くの死者を出し、世界経済に深刻な悪影響を及ぼすパンデミック（世界的な大流行）が頻発するようになると、国連（UN）の専門家組織が29日、警告を発した。
「生物多様性および生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム（IPBES）」の特別報告によると、新型コロナウイルスのように動物を宿主とし、ヒト感染の恐れのあるウイルスは現在、最大85万種が存在する。
生物多様性とパンデミックに関する特別報告書の執筆者らは、動物たちの生息地が破壊され、消費活動が拡大を続けていけば、動物由来の感染症がヒトに感染する確率は今後、これまでよりずっと高まると指摘。パンデミックは人類の「存続に関わる脅威」を表していると述べている。
感染症予防に取り組む国際NPO「エコヘルス・アライアンス（Ecohealth Alliance）」の代表で、特別報告書を作成したIPBES専門家ワークショップを取りまとめたピーター・ダザック（Peter Daszak）氏は、「気候変動と生物多様性の損失を引き起こす人間活動が、農業への影響を介してパンデミック発生の危険性をもたらす」と語った。
IPBESはCOVID-19について、1918年のインフルエンザ（いわゆるスペイン風邪）大流行から数えて6つ目のパンデミックだとした上で、その全ては「完全に人間の活動が引き起こしたものだ」と指摘した。こうした人間活動には森林伐採や農地開拓、野生生物の取引と消費といった持続可能でない開発が含まれ、いずれも動物と人間との濃厚接触の機会を増やし、動物の保有する病気と人間との距離を縮めることにつながっている。
IPBESは、毎年5つ前後の新たな感染症がヒト間で発生し、そのどれもがパンデミックに発展する可能性があると警鐘を鳴らしている。
第一線の専門家22人が参加してリモート形式で開催されたIPBES専門家ワークショップでは、パンデミック再発リスクを低減するため各国政府が取れる対策も取りまとめられた。
専門家らは、COVID-19の経済的損失は今年7月時点で最大16兆ドル（約1670兆円）に上ると試算した上で、将来的なパンデミックを予防する対策を講じる方が、パンデミック発生後に対処するより100倍も経費を節減できるとし、これは「社会変革に向けた強力な経済的動機となる」との見解を示した。（AFPBB News 2020年10月30日）
核禁条約、来年１月発効 「核兵器は非人道的で違法」
核兵器の開発や製造、保有、使用などを全面的に禁じる核兵器禁止条約の批准国・地域が２４日、条約の発効に必要な５０に達した。条約は９０日後の来年１月２２日に発効する。「核なき世界」を求める国際的な声に後押しされ、核兵器を非人道的で違法だとする初めての国際条約が動き出す。（朝日2020年10月26日）