心外です
いまさらこの期に及んで 抗議など問答無用です
為すべき事は 中止を世界に訴えることです
心外です
五輪を開催してあげるのだから
黙って言うことを聞きなさい
だめなら 米ＴＶ局に中止を訴えなさい
心外です
報道の自由だと勝手気ままに動かれては
一般国民が黙っておりません
いまも中止を叫んでいます
侵害を避けたいのなら
簡単です
来ないでください
一刻も早く中止を叫んでください
侵害しても強行します
ＩＯＣバッハは パフォーマンスで被爆地訪問
各国記者やお付きの者も ゾロゾロ随行します
現地を危険にさらし バブルは簡単に崩壊します
侵害を受けるのは一般国民です
あなたの一歩が 一般国民に危険を及ぼします
無差別テロ行為と よく似ています
武器は コロナと記者証です
報道？
TVで観戦して 記事を書いてください
選手のインタビューは Webで共同配信します
現地に来なくても大丈夫！
TV観戦で感動を共有できると 大臣大見得切ってます
必要な映像は 責任を持って配信できます
それでも前代未聞のイベントを取材したい？
その気持ちわかるだけに 迷惑ですから拒否します
基本的人権以上の権利が 報道の自由にはあるのですか？
報道の自由を盾に 特例を認めろとは心外です
そこまで強く抗議するなら
入国を拒否する強硬手段を講じます
来ないでください
えっ ＩＯＣの独善と強欲さを 徹底的に叩きたい
２度と東京と同じ轍を踏まぬよう 報道の力で叩きたい
国民が反対しても強行した 日本政府の責任を叩きたい
日本のジャーナリズムは政権に迎合し弱腰なので 叩きたい
本来のジャーナリズムの役目を 正義と良心をもって果たしたい
それなら 再考の余地はあるかもしれない
「こちらから説明し、非常によく理解してもらい『サンキュー』と言われた」「（今後は）より分かりやすくご理解いただけるようにし、しっかり取材できる体制が取れるかも含めてやっていきたい」（スポーツ報知2021年7月2日）
えっ 橋本聖子会長 社交辞令のサンキューを真に受けるのかい
しっかり取材できる体制ってなに？
これじゃ足下見られて なし崩しにされていくでしょう
アメリカの属国の日本じゃ かれらは大手を振って取材する
なにせ特ダネ欲しくて 危険地帯を拡大する
ペイするだけのネタが欲しくて 自由奔放に動き回る
掟破りは かれらの世界じゃ当たり前の記者魂
そもそも かれらに与えられた特権意識は侵害できない
「報道の自由」という 天下の通行手形が幅をきかせる
侵害されるのは 一般国民です
海千山千のなんぼの世界に生きる強者ばかり
とてもかなう相手じゃないから やっぱり来ないでください
それでも大手を振って来日します
一般国民よ
記者には決して逆らうことなく 自由往来と取材の権利を護りましょう
ははぁ 仰せの通り準備万端整えて お待ち申し上げます
もしかして 災害や事件の発生もあるかもしれません
地震 台風 異常高温 テロ サイバー攻撃などなど
自分の身は自分でお守りください
医療機関も避難所も 緊急対応不能となる予定です
緊急の場合は もよりの自国の大使館領事館に駆け込んでください
一般国民は 家に閉じ籠もり決して外には出なかった
記事は 世界に配信される
開始直後「死か五輪か 歓声も感動もなく 一般国民は自宅軟禁された」
開催中「バブル崩壊し 選手村にウイルス拡散 選手帰国を急ぐ」
閉会後「開催で儲けたＩＯＣは高笑い 日本は被害甚大 一般国民窮地に陥る」
〔2021年7月2日書き下ろし。当然の抗議。弱腰の組織委員会、なし崩しに規制を緩和して開催危機に油を注ぐ。6月8日付『記者は特ダネを狙う』を読み返してください〕
付記
全米有力紙12社、東京五輪組織委に抗議 取材制限は報道の自由侵害
東京オリンピック（五輪）・パラリンピック報道のため来日する記者らの行動制限に対し、ニューヨーク・タイムズなど全米有力紙のスポーツ部門責任者らが連名で抗議の書簡を大会組織委員会に送ったことが1日、分かった。報道の自由の侵害だとして懸念を表明している。
組織委は1日、厳しい措置への理解を求める返書を送ったと明らかにし、「現下の情勢に鑑みれば、非常に厳しい措置が必要であり、全ての参加者と日本居住者のために重要なことと考えている」とのコメントを出した。
書簡はワクチン接種状況などによらず一律で報道陣に外出や観客取材の制限を課すことは「感染拡大防止に必要な範囲を超えている」と訴えた。新型コロナウイルス変異株の水際対策や国内の感染再拡大に政府や組織委が苦悩する中、海外メディアの反発は、さらなる頭痛の種となりそうだ。
書簡は6月28日付。組織委の橋本聖子会長や国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長に宛てられ、ワシントン・ポストやUSAトゥデー、AP通信など活字系メディア12社のスポーツ編集者が名を連ねた。
東京五輪・パラリンピック関係者向けの新型コロナウイルス水際対策スマートフォンアプリ「OCHA（オッチャ）」を特に問題視。サイバー攻撃の格好の標的になるとし「（移動履歴など）機微に触れる個人情報がどのように収集、共有され、どれだけの期間保存されるかや、どのようなセキュリティー対策を講じるかが示されていない」と批判した。
ニューヨーク・タイムズ紙スポーツエディターのアーチボルド氏は、共同通信の取材に対し「五輪憲章は世界中の読者に五輪関連ニュースを届けるため、必要な全ての手段を取ると定めている」と指摘。過度な行動制限は「自由な報道を脅かす危険な前例となる」と強調した。（共同通信2021年7月2日）