〇小気味よい本に出会うと楽しいものである。筆者の手もとにある、桜井智恵子（さくらい・ちえこ、教育社会学）の『教育は社会をどう変えたのか―個人化がもたらすリベラリズムの暴力―』（明石書店、2021年9月。以下[1]）もその一冊である。タイトルからも興味をそそられる。（小気味よさはしばしば、一元論的な思考やそれに基づく思考停止状態のなかにあることに留意しておきたい。）
〇生存のための「自立」を必要条件とする資本主義社会は、能力と所有の論理に基づいている。現代社会のルールであるリベラリズム（自由主義）は、個人の尊厳や自由、多様性、自己決定（自己責任）などを最も重要な価値とみなしている。そういう社会の政治経済的構造が生み出す排除や差別などの諸困難に対する桜井の主張は、明快である。能力主義の価値観を是認し、それを国家や社会の支配層と共有している限り、排除や差別は助長され正当化される。すなわち、個人が「自立」能力で生き延びるために自己中心的に生きることは、排除や差別する社会を自分自身が支えていることになる。そこで考えるべきは、現代社会の根底にある能力主義＝業績承認の解体、である。
〇[1]におけるキーワードは、「個人化」、「能力の共同性」、「存在承認」である。それぞれの定義とそれに関する言説のいくつかをメモっておくことにする（抜き書きと要約。一部語尾変換）。
個人化
私たちは、個人で稼いで個人で満たすという「勤労」概念に基づく個人化社会をつくった。生きていくためのニーズを満たすために、がんばって働き自分で稼ぐスタイルが前提となり、皆で分かち合う共同性は縮減した。環境や状況の劣悪は横に置き、「生きる上での困難」を乗り越えられないことを個人の問題に矮小化する傾向を「個人化」と呼ぶ（16ページ）。
能力の共同性
能力は個人が有する固有（単独）のものではない（私的所有物ではない：阪野）。能力は、他者や社会・文化によって、個のなかに共同的に培われているものであり、他者や環境とのかかわりという相互関係自体（能力の共同性）である（188ページ）。すなわち、能力とは、分かちもたれて現れたもの（互いに分かち合って共有するもの：阪野）であり、それゆえその力は関係的であり共同のものである。能力は個に還元できない（190ページ）。「共同」とは、個が「力を合わせる」「互いに助け合う」というものではなく、「いっしょにある」という意味合いであり、「私のなかにみんながいる」（189ページ）のである。
存在承認
現代社会を覆う能力主義は、「できること」（成果や業績）を承認する「業績承認」を意味する。それに対していま必要とされるのは、「在ること」（ありのまま）を承認する「存在承認」である。それは、自分自身を自分で承認し得る、「社会的状態」の構想である（187ページ）。すなわち、存在承認とは、「共同的なものを基底に、自分を自分で承認しうる所得配分を前提にした状態」（251ページ）をいう。
●現代の学校現場で、子どもは批判的に物事を考える機会を奪われている。必要なときに他者を頼ることは「依存」と見なされ、自助努力で生きることが大事だという価値観が教え込まれる。教育現場は、学力やコミュニケーション能力で人の価値が計られる能力主義によって貫かれ、自己責任という考え方を刷り込む場となっている。そこには、共に生きる社会や国の在り方を考えたり、能力主義によって正当化される経済格差をもたらす資本主義に疑問を持ったりする余地はない（12～13ページ）。
●学校や社会には「能力の高い人ほど優秀」というソフトな優生思想が浸透している（15ページ）。それによって生きづらさが生じ、社会的弱者がつくられ、自責他害が強まっている（206ページ）。また、凄惨（せいさん）な相模原障害者施設殺傷事件（2016年7月）を受けてもなお、自己責任や排除を生み出す能力主義に基づく教育を問い直す機運は高まらず、グローバル人材の育成という形でむしろ強化されている。他方で、子どもの状況に応じた多様な教育機会を確保するとして個別支援の流れが強まっている。それは、学校のありようを問い直さずに子どもの分断を正当化する（15ページ）。
●個別救済は、トラブルが起きてからの救済システムであり、それらを生み出す社会的なあり方をこそ、問う必要がある。個別救済だけでは、逆に現在の排除的な社会の原理や個人化を補完することになる（19ページ）。
●資本主義経済を基調とする日本の公教育制度は、教育を受けることを権利として保障し、その保障を通して教育における国家支配を実現していくような体制である。いいかえれば、「保障」を通して「支配」を実現し、「支配」を実現するために「保障」を行う教育体制である（岡村達雄）（111ページ）。
●リベラリズムは近代個人の自由や多様性を尊重するために、政治権力や世間から干渉されない個人の自由を重視した。すなわち、個人の自由が、個人化された自由に矮小化されてしまった。個人の自由にとって大切なのは、個人化されない自由である（20、21ページ）。
●能力主義が導く自己責任論は、本人の能力や努力に問題を矮小化し、社会が協働する意味や契機を奪っている。すなわち、能力が個に分断されることで、人々には共同性が見えにくくなっている。「地域との連携」がお題目のように叫ばれているが、連携をすればよいというわけではない。自己責任論を広げるような連携ならしない方がずっとましだ。また、自己責任論は、「自立支援」という名の下に「自立するなら支援する」という脅迫めいたメッセージを発している（60～63ページ）。「支援」は支配的要素を含む言葉でもある（59ページ）。
●「能力の共同性」は、多様な人々が力を合わせるという意味合いとは異なり、個に還元できない能力論である。「依存先を増やす」というような個人化された共同性は、いともたやすくネオリベラリズム（新自由主義。個人の選択や市場原理の重視）に利用される。「存在承認」は、あなたの存在を認めるよといった承認論ではない（261ページ）。共同的なものでしかありえない、個人化されていない存在のあり方である（251ページ。）
〇繰り返しになるが、桜井の主張は脱個人化と能力主義の解体である。それによって、「自由で平等な社会への書き換え」（257ページ）が可能となる。その際、桜井にあっては、新しいしくみを構築するのではなく、現在の社会を覆う個人化や能力主義に基づく仕組みや制度を「脱構築」（既存のものを問い直して一度解体し、新たなものに再構成）し、非資本主義的な生活様式による社会を構想することが肝要となる。そこに求められるのは、「能力が個人のものではなく、いつも共同ではたらいていて、競争をしなくても必要に応じて分かち合う論理」（252ページ）である。それは、「（存在承認の基で）生きていくための所得分配がフェアで、それぞれが自由に生き合うという世界」（262ページ）、「アナキズム（国家や市場の支配権力に向き合いながら、自分たちの問題を自分たちで解決す知恵・思想：阪野）のようなもので教育や福祉の世界を包囲する」（252ページ）社会をめざす。要するに、個々人の「能力に応じて」から「必要に応じて」への転換である。
〇なお、[1]のタイトルを「市民福祉教育は地域・社会をどう変えたのか」と読み替えると、汗顔の至りである。福祉教育は、子どもが自主的に、そして自由かつ平等に学ぶ場としての学校や学校教育の根源的・社会構造的な問題状況やその要因を厳しく問うてきたか。支配的な価値観のままに物事を承認し提案することは現状肯定につながるが、人間・社会の現実を主導する価値観やその枠組みにあてはめることに終始し、枠組みそのものを問うてこなかったのではないか。仮に桜井の言説に依拠するとすれば、個人化や能力主義、業績承認や存在承認などについて深く問うことなく、自立（自律）や連帯（共生）、まちづくりなどについて理念的・表層的に言及するだけではなかったか。それらを問うてこなかった「成果」は、資本主義システムにおける教育や福祉を下支えし、補完することにある。個人化や能力主義に基づく教育や福祉の拡大再生産（個人の自由と分断と多様化による管理・統治）である。
〇筆者はかつて、『みんなのなかにわたしがいる みんなとともにわたしがいる』（三重県社会福祉協議会、2004年3月）というタイトルの「小学生からの福祉読本」の作成にかかわったことがある。そのタイトルの意味するところは、「よりよくある」ための人間の「自立と連帯」「自律と共生」である。それは、桜井の言説によると、個人化に基づくものであり、個人モデルのそれであることになる。そこで筆者には、「自立と連帯」「自律と共生」を「個のもの」のままではなく、「共同のもの」「分かち合うもの」としていかに展望するかが問われることになる。その意味で、「私のなかにみんながいる」という桜井の言葉は重い。
〇「私のなかにみんながいる」は、「みんなのなかに私がいる みんなとともに私がいる」の基底あるいは前提に位置づくのであろうか。そう考える場合、それは、（必ずしも力を合わせるという要素はない）一緒に行う「共同」と相互作用の「共働」を含意する（分かち合う）ことになる。「共同と共働」に基づく「自立と連帯」「自律と共生」である。そしてそこには、アナキズムやコミュニズム（共同体主義）に基礎をおく社会像が構想される。